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ガーディアンの気仙沼サメ漁批判記事の背後にグリーンピース

図1:上位20ヶ国の2000-2008の年間捕獲の平均 (トン、未加工の重量)
インドネシア (1位)
インド (2位)
スペイン (3位)
台湾 (4位)
アルゼンチン (5位)
メキシコ (6位)
パキスタン (7位)
米国 (8位)
日本 (9位)
マレーシア (10位)
タイ (11位)
フランス (12位)
ブラジル (13位)
スリランカ (14位)
ニュージーランド (15位)
ポルトガル (16位)
ナイジェリア (17位)
イラン (18位)
英国 (19位)
韓国 (20位)
野生生物取引監視団体「Traffic」のレポートによるサメ漁上位20ヶ国の2000-08年の漁獲高の平均 (Traffic)

 昨年7月の英タブロイド紙のサン紙とデイリーメールに続いて、今度は英全国紙「ガーディアン」が気仙沼のサメ漁を名指しで批判したというニュースが数日前に話題になっていた。

 当ブログでは昨年7月のエントリー「環境活動家の次のターゲットは気仙沼のフカヒレ工場」でこの問題を扱っている。


フカヒレ用で「サメ激減」英紙が批判
共同通信 2011年2月13日11時24分

 12日付の英紙ガーディアンは宮城県・気仙沼港のサメ漁を取り上げ、フカヒレスープの材料として高値で取引されており、漁獲量が激減したとの記事を掲載。「乱獲は生態系のバランスを崩す。捕獲国は保護に向け行動しなければならない」とする自然保護団体の意見を紹介、批判的に報じた。

 地元の漁師が水揚げされたサメからヒレを切り取っている写真も掲載。同紙によると、日本のサメの漁獲量は40年以上前は約6万5000トンだったが、2009年にはほぼ半減した。

 また、日本で取引されるフカヒレの90%が気仙沼港で水揚げされ、東京や香港に出荷されると説明。気仙沼港のサメ漁獲量の80%を占めるヨシキリザメは、国際自然保護連合(IUCN)により、生息条件の変化次第で絶滅の恐れが出てくる「準絶滅危惧種」に指定されていると指摘した。(共同)

共同通信. 『フカヒレ用で「サメ激減」英紙が批判』. 日刊スポーツ, 2011年2月13日11時24分.

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プラスティネーション人体巡回展のビジネスモデルは日本製

 当ブログでは2年半前から「人体展と中国の人体闇市場」と題して、中国系のプラスティネーション人体標本展が世界で展開する展示と人体売買ビジネスの裏に、中国公安局発の人体ネットワークが存在している疑惑に関して、欧米メディアや中国メディアの報道や、中国人権団体や米国司法の調査レポートなどを検証してまとめて来た。

 そして第二シリーズではその人体ネットワークと繋がりのある日本の「人体の不思議展」の不透明な運営形態と人体の出所の謎に関して得られる限りの情報を総合して、主催者側の「人体標本は献体」との主張に根拠がない事を指摘して来た。

 昨年12月に「人体の不思議展に疑問をもつ会」が中心となった反対グループによって「人体の不思議展」が死体解剖保存法などの法律に違反している疑いがあると刑事告発がされていたが、2月1日に京都府警が、7日に石川県警が正式に受理し捜査を開始したと報じられている。

 今回は第三シリーズとして、人体展示の社会的問題が中国で言われ始めた2003年まで遡って、中国やヨーロッパの報道を中心に数回の特集にしてみようと思う。
 現在のような国際社会からの倫理問題に対する批判や疑惑がまだ追求されていなかった時期に、それに対する明確な対策方針のなかった当事者達が何を発言しているかというものに何かヒントが隠れている事がある。

 今回は第一回として、2003年までのプラスティネーション人体巡回展の成立に関する概略を時系列で見てみる。

写真:1999年、建設中のハーゲンス生物プラスティネーション大連社。(Der Spiegel)

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