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シーシェパードに読まれたようだが、それにしても…

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特集「人体展と中国の人体闇市場」

 1995年に日本で開始されたプラスティネーション発明者のグンター・フォン・ハーゲンス氏の人体展『Body Worlds』 (日本では最初『人体の世界』、次に『人体の不思議展』(初代) の名称で開催) が、2002年頃から出現した中国系の海賊版人体展 (日本では現在の『人体の不思議展』) に取って替わられたり市場が乗っ取られるという現象は日本に限らず海外でも起こっている事である。

 それらに共通しているのが、中国から来た死体の出所も死因も献体の意思の有無も人体展主催者が把握していない、又は把握していると断言しながらその証明を全く行なわないか、書類の捏造を行なう例もあるなど、中国系の人体展の主催者が死体の出所の証明を行なった例が未だかつて一度もない事である。

 そして米国とフランスの例では主催者が人体の出所を全く把握しておらず、中国側の口頭の説明を鵜呑みにしているだけで、人体供給元の業者の住所も知らず、その相手が実在する組織かどうかも把握しておらず、相手が中国だけにその証明の手段を持ち合わせてなく、ただ中国側の主張を繰り返すという状態だった。


 2007年以降には米国各地で批判運動が起こり、各州で人体展規制法案が議論され始めるなど法的規制の動きも出て来ているが、労改基金会などの人権団体や、欧米の報道メディアや司法機関の調査の結果、中国公安局発の人体闇市場の存在が明らかになって来た。

 中国人は遺体を傷つける事は不吉と考えるために医学献体や臓器提供が殆ど出ない状況で、医大の実習用献体も慢性的に不足しているため、死刑囚を用いるのは普通に行なわれており、移植用臓器の95%が死刑囚から取られている事は2005年のWHO会議で中国衛生局が公式に認めている。

 そして欧米メディアや司法機関の調査では、公安局が死体ブローカーを介して各医大に「身元不明死体」を配布しそれが人体工場に転売されている事が明らかになっている。
 その日の朝に死んだという、腹が切り裂かれ臓器が取られた銃殺死体が人体工場に配布されたという証言もあるが、これはつまり処刑死体から臓器を取られた余りが人体工場に配布されているという事を物語っている。

 人体の出所が不明であるという事はこれは大きな問題であり、人身売買や死刑囚使用、死体盗難、殺人、医療献体の無断転用など、人権侵害や犯罪組織絡みの可能性すら払拭出来ない、倫理的に問題大ありの展示会というのがその実態である。

 展示会場に表示されている「故人の意思による献体」という耳障りの良い文言の裏には、中国の刑務所を管轄する中国公安局発の闇の人体売買の世界規模のネットワークがあり、今世界ではその疑惑の展示会を法的に禁止する動きが活発化している。


 本シリーズは、この世界規模の人体展とその供給元である中国の人体闇市場をその全貌から見るために、主に英語や中国語など複数の言語の資料を一括して検証するために、それらを日本語に訳してデータ資料として提示し、証拠能力のある検証資料とする事を目的としているため、全体的に規模が大きく詳細にわたったエントリーであり、軽く読み流して概略を把握したい方には余り適してはいない。

 しかし、世界の人体展と中国の人体闇市場の問題に関心のある方がより詳しく正確にこの問題を把握するための資料として役に立てればと思う。





目次:

特集『人体展と中国の人体闇市場』

特集シリーズ1「ABCニュースの報道から見る人体展問題」
 1. プラスティネーション発明者が中国から撤退 (2008.7.25)
 2. ニューヨーク州検察が人体闇市場の調査を開始 (2008.8.1)
 3. 中国人人権活動家が人体展示に関して深刻な問題を提起する (2008.8.9)
 4. 『20/20』の報道を受けて、議員達が人体展に関する徹底調査を議会に要求 (2008.8.20)
 5. 人体輸入取引規制法案を全米21人の議員が支持 (2008.9.8)
 6. ニューヨーク州検事総長による人体展への厳重取り締まり (2008.9.13)
 7. 大連のプラスティネーション死体企業の調査 (2008.9.28)
 8. ペンシルバニア州で人体展禁止法案を検討 (2008.10.14)
 9. カリフォルニア州の人体展禁止法案 (2008.11.9)
 10. プレミア社の献体同意書はニセモノだった (2008.12.22)

アップデート追加エントリー「2009年に入って以降の動き」
 1. ハワイ州で人体展禁止が法制化 (2009.8.8)
 2. フランスの裁判所、人体標本の展示に中止命令 (2009.8.12)
 3. プレミア社の経営悪化で株主が反乱 (2009.10.13)

番外編
 1. 欧米の人体提供者は自らポーズを選んでいる (2008.9.2)
 2. 「人体展:彼等はどこから来たのか?」米ABC"20/20"の特集番組 (2008.9.20)


特集シリーズ2「人体の不思議展の闇」
 1. 南京死体事件と日本の『人体の不思議展』(1) (2009.10.27)
 2. 南京死体事件と日本の『人体の不思議展』(2) (2009.11.6)
 3. 『人体の不思議展』の謎の主催者 (2010.2.14)
 4. 『人体の不思議展』の終了と告発 (2011.1.31)

番外編
 1. 読売新聞社が人体の不思議展を擁護? (2010.1.26)




特集シリーズ3「中国の人体闇市場」
 1. プラスティネーション人体巡回展のビジネスモデルは日本製 (2011.2.13)




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シリーズ「中国の処刑文化と支那事変」

 1937年の8月13日に日中が全面軍事衝突となった第二次上海事変で開始し、8年の泥沼戦争となった「支那事変」(日中戦争) は、現在に至るまで中国では「戦争を起こしたくて仕方がない日本が口実を作って一方的に起こした侵略」と教えられている。

 特にその象徴的な「南京大虐殺」はホロコーストと並ぶ近代史上最大級の大量虐殺として国際的に認識され、戦前・戦時中の日本人は殺人鬼のレイプ魔であり、独裁軍事政権によるアジアの野蛮国の「悪の帝国」は、欧米から民主主義を与えられて、戦後は西側自由主義陣営の近代国家に生まれ変わったと欧米では認識されている。

 しかしそれは単なる先入観によるイメージの問題であり、1937年7月7日の盧溝橋事件から1ヶ月の間に、中国軍による奇襲攻撃や日本人襲撃惨殺事件が相次ぎ、華北在留邦人1万5000人殺害計画が未遂に終わるなどの事件が相次いだ後に、上海の邦人居住区が中国軍に包囲されるなど、開戦が避けられない状況になっており、中国側の言うような日本が一方的に侵略をしたという状況とは全く異なる事は、多少でも歴史を見て行けば分る事である。

 そして国際的にまことしやかに語られているのが、日本人が殺人鬼でレイプ魔で、生首を陳列したり死体損壊を楽しむような蛮行の限りを尽くしたという残虐民族であるという事である。
 これは数年前の日本でもイメージ的にそのように信じられていた訳だが、実際こういった死体損壊や残虐行為を楽しむという猟奇趣味や公開処刑のエピソードは全てことごとく現代に至る中国の歴史に存在する事である。

写真:第二次上海事変の4日前の1937年8月9日、上海の虹橋空港で中国軍に射殺され死体損壊の限りを尽くされた大山勇夫海軍中尉の遺体を運ぶ多国籍警察。(鉄血社区)

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『ザ・コーヴ』の仕掛人





 ジャパンタイムズは社をあげて反捕鯨のスタンスを明確に出しているメディアだが、2005年に英語メディアとして初めて太地町のイルカ漁を大々的に報じたのがジャパンタイムズのボイド・ハーネル記者である。

 しかしその記事内容を見ると、その4年後に公開された『ザ・コーヴ』の主張や設定などの内容と非常に共通した部分が多く、取材対象も同じ人物の同様の内容のインタビューが出て来るなど、『ザ・コーヴ』のストーリー設定や内容の下敷きとしてハーネル氏の記事が大きな影響を及ぼしている印象を受ける。

 また、2008年6月に公開予定でお蔵入りになった『ザ・コーヴ』の第一バージョンをハーネル氏が直接観ていると見られる内容の記事をジャパンタイムズに「独占掲載」するなど、OPSとハーネル氏が非常に近い関係にあった事を物語っている。

 映画の完成以前に公表されているこれらの記事には『ザ・コーヴ』の元ネタと見られる内容が目立ち、その内容を追って行くと、映画内で主張されている事が元々どういったルートからの情報のどういった内容の主張が、映画の主張のためにどのように転用・編集・改変されたかの製作過程の一端を見る事が出来る。

写真:2008年3月時点で存在した『ザ・コーヴ』のシーン。渋谷のスクランブル交差点に立つオバリー氏のディスプレイに映っているのは太地でなく富戸の映像。(OPS/Japan Times)

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